セミナー情報

どんなに知名度の高い企業、上場企業であっても、破綻に向かう可能性はゼロではありません。

近時において、商取引再建が保護される事業再生ADRの活用が一層促進されるとの見方はあるものの、大手自動車部品メーカーのマレリグループのように、事業再生ADRの申請が否認され、法的処理に移行するケースも少なくなりません（※マレリホールディングスは民事再生法適用に移行したものの、商取引再建は保護という特殊なケースに発展）。

では、そもそもなぜ上場企業や上場に準ずる優良企業であっても破綻に向かうケースがあるのか、どのようにすれば社員と組織を成長させ、倒産という事象から自社を遠ざけることができるのか、それを組織運営および人事評価制度の観点から解説させていただきます。

・現在の自社のマネジメントが“倒産という事象から遠ざかる方向に進められているのかどうか”確認しておきたい経営者様

２０００年４月、国内最大の企業信用調査機関である株式会社帝国データバンクに入社し、本社産業調査部に配属。
全国から寄せられる法人向けアンケート調査などの案件に従事。
２００８年１０月に東京支社の信用調査部門に異動し、中小企業・中堅企業を主体とした信用調査業務を１１年間にわたって手掛け、２０１９年１０月にマネージャーへ昇進し、１０名強のマネジメントに従事。
一方、メンバーにモチベーションを与えようとする自身のマネジメントが機能せず、チームの成績低迷とともに離職者が相次ぐ中、識学のロジックに出会い、これまでの自身のマネジメントがメンバーの成長につながらず、勝てないチーム作りになることに気付く。
そして、識学を通じて、自身と同じようにマネジメントに悩むリーダーの一助となるべく、２０２２年６月より株式会社識学に身を移し、現在講師として活動中。